住宅を購入するとき、土地選びで最も重要なポイントは何でしょうか？

地震に強い土地かどうかというのは、そのポイントの一つです。特に戸建て住宅を建てたり購入したりする場合、地震に強い土地を選ぶことが安全な住まいづくりの第一歩となるでしょう。

今回は、地震に強い土地の選び方や、戸建て住宅購入時に知っておくべきことについて詳しく解説します。

 

地震に強い土地を判断するポイントは？

地震に強い土地を判断するには、どのようなポイントがあるのでしょうか？　代表的なものを紹介します。

 

土地の情報を徹底的に調査する

地震に強い土地を選ぶ際、まず重要なのは土地の情報を詳しく調べることです。ハザードマップは、その地域の災害リスクを視覚的に示す重要なツールです。

各市区町村が公開しているハザードマップを確認し、検討している土地が地震時にどのようなリスクがあるかを把握しましょう。具体的には、地震による揺れやすさ、液状化の可能性、土砂災害の危険性などを確認できます。

また、古地図を調べることも有効な方法です。昔の地形や土地利用状況を知ることで、その土地の成り立ちや潜在的なリスクを理解できます。例えば、かつて沼地だった場所や埋め立て地は、地震時に液状化現象が起きやすい傾向があります。国土地理院のウェブサイト（https://www.gsi.go.jp/tizu-kutyu.html）では、明治時代から現在までの地図を比較できるサービスを提供しています。これを活用することで、土地の歴史的な変遷を確認できます。

さらに、近年その地域で発生した地震被害の状況を調査することも重要です。過去の被害状況から、その土地の地震に対する脆弱性を推測できます。地元の防災課や消防署、長年住んでいる住民から情報を得るのも良い方法でしょう。特に、1995年の阪神・淡路大震災や2011年の東日本大震災などの大規模地震の際の被害状況は、土地の耐震性を判断する上で貴重な情報となります。

 

立地の状況から判断する

土地の立地条件も、地震時の安全性に大きく影響します。河川や海に近い土地は、津波や洪水のリスクが高くなります。特に海沿いの低地や河川の氾濫原は注意が必要です。国土交通省が公開している「重ねるハザードマップ」を活用すると、洪水や津波のリスクを地図上で確認できます。

崖の近くや急斜面の上にある土地は、地震時に地滑りや崖崩れの危険性があります。土砂災害警戒区域や土砂災害特別警戒区域に指定されていないかどうかを確認しておきましょう。これらの情報は、各都道府県のホームページや国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」（https://disaportal.gsi.go.jp/）でも確認できます。

 

周囲の土地や地形、建物や道路の状況も確認

平坦な土地であっても、周辺の地形に注意を払う必要があります。

例えば、谷筋に位置する土地は、地震の揺れが増幅されやすい傾向があります。

一方で、なだらかな丘陵地や台地上の土地は、比較的地震に強いとされています。これらの地形は、岩盤が比較的浅い位置にあることが多く、地盤が安定しているためです。

また、周辺の建物の状況も参考になります。古い木造家屋が密集している地域は、地震時に火災が発生しやすく、延焼のリスクも高くなります。阪神・淡路大震災では、密集市街地での火災による被害が大きな問題となりました。

新しい建物が多い地域や、道路が広く整備されている地域は、相対的に安全性が高いと言えるでしょう。広い道路に面した土地は、地震時の避難路としても機能し、消防活動の妨げにもなりにくいため、重要な要素の一つといえます。

 

地盤調査で地盤の強度をチェック

土地選びで最も重要なポイントの一つが、地盤の状態です。

見た目では判断できない地下の状況を知るためには、専門家による地盤調査が不可欠です。地盤調査では、ボーリング調査やスウェーデン式サウンディング試験などの方法で地盤の強度や構造を調べます。

ボーリング調査は、地中深くまで穴を掘り、地層の構成や硬さ、地下水の状況などを詳細に調べる方法です。この調査により、地盤の支持力や液状化の可能性を正確に把握できます。一方、スウェーデン式サウンディング試験は、重りを落下させて地盤の硬さを測定する方法で、比較的簡便な調査方法です。

これらの調査結果を基に、建築士や地盤の専門家が土地の安全性を評価します。例えば、N値（地盤の硬さを示す指標）が低い場合や、軟弱層が厚く堆積している場合は、地震時に地盤が不安定になる可能性が高いと判断されます。

地盤調査の結果、軟弱地盤であることが判明した場合でも、必ずしもその土地を諦める必要はありません。地盤改良技術の進歩により、多くの場合は適切な対策を施すことで安全な住宅建設が可能です。ただし、地盤改良にはコストがかかるため、予算との兼ね合いを考慮する必要があります。

また、地盤調査の際には、周辺の地盤データも参考にしたいものです。国土交通省が運営する「地盤情報サイト」（https://www.kunijiban.pwri.go.jp/jp/）では、全国の地盤データを閲覧できます。一部非公開のものもありますが、検討している土地周辺の地盤状況を大まかにでも調べるようにしましょう。

 

地盤調査の結果次第では地盤改良を

地盤改良とは、軟弱な地盤を強化して建物の安定性を高める技術です。

地盤調査の結果と建築予定の土地の周辺に関する情報を見て、総合的に地盤改良工事が必要と判断された場合に行われます。

地盤改良の方法は、地盤調査の結果に基づいて判断されます。主な方法としては、セメントなどの固化材を地中に注入して地盤を強化する「地盤改良工法」や、強固な杭を打ち込んで建物を支える「杭打ち工法」などがあります。

地盤改良は追加コストがかかりますが、長期的に見れば家屋の安全性を高め、地震時の被害を最小限に抑える投資と言えます。一般的に、地盤改良のコストは建物の総工事費の5〜10％程度と言われていますが、地盤の状況や改良方法によって大きく変わります。

 

まとめ

今回は、地震に強い土地の選び方や知っておきたいことを解説しました。

地震に強い土地を選ぶ意外に、もちろん建物自体の耐震性や地震対策も必要です。

新築の場合は、最新の耐震基準に基づいた設計と施工を行うことが基本となります。

より耐震等に優れた住宅を選んだり、最新技術の地震対策を施したりなど、大地震に対しても高い安全性を確保できるようにしたいものです。

愛和建設は、自社での施工管理で、安心・安全な家づくりに力を入れています。経験豊富なスタッフが管理を行い、家の土台となる基礎工事の品質を守るほか、最新技術による地震対策なども取り扱っています。

地震に強い家に住みたいとお考えの方は、耐震等級レベルの高い住宅や最新の地震対策の導入をぜひご検討ください。